厚生労働大臣が定める掲示事項（告示 第1条関連）

入院基本料について

当院では、病棟機能ごとに下記の通りの入院基本料の届出と、看護要因の配置を行っております。

• 一般病棟：急性期一般入院基本料 急性期一般入院料1、
  看 護 師：患者さん7人に対して1人以上
  看護補助者：患者さん25 人に対して1人以上
• 結核病棟：結核病棟入院基本料 7対1入院基本料
  看 護 師：患者さん7人に対して1人以上
  看護補助者：患者さん22 人に対して1人以上
• 精神病棟：精神科急性期治療病棟入院料
  看 護 師：患者さん13 人に対して1人以上
  看護補助者：患者さん30 人に対して1人以上

ＤＰＣ対象病院について

当院では、入院医療費の算定にあたり、包括評価と出来高評価を組み合わせて計算するＤＰＣ対象病院のＤＰＣ標準病院群に分類されており、医療機関別係数は「1.5410」となっています。
（係数内訳：基礎係数 1.0451、機能評価係数I 0.3968、機能評価係数II 0.0803、救急補正係数0.0188）

入院時食事療養（Ⅰ）を算定すべき食事療養の基準に係る届出について

当院では、診療報酬・食事療養の届出を行っており、管理栄養士によって管理された食事を適時(朝食7時30分以降、昼食12時以降、夕食18時以降)、適温で提供しています。また、予め定められた日に、患者さんに対して提示する複数のメニューの中から、お好みの食事を選択できる「選択メニュー」を実施しております。

厚生労働大臣が定める掲示事項（告示 第2 条関連）

個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書の発行について

当院では、医療の透明化や患者さんへの情報提供を積極的に推進していく観点から、領収書発行の際に、個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行しております。また、公費負担医療の受給者等で医療費の自己負担のない方についても、明細書を無料で発行しております。
なお、明細書には使用した薬剤の名称や行われた検査の名称が記載されますので、その点をご理解いただき、ご家族の方等が代理で会計を行う場合の、代理の方への発行も含めて、明細書の発行を希望されない方は、お支払い窓口にその旨お申し付け下さい。

保険外（自費）負担について

当院の保険外負担の一覧は下記をご参照下さい。

なお、保険適用外（自費）の料金につきましては、消費税率10％で対応しております。

入院医療に係る特別の療養環境の提供について

当院では下記の通り特別の療養環境（個室）の提供を行っております。

		日額料金	面積	設置階
個室Ｓ	3床	11,000 円（税込）／日	22 ㎡	7階、9階、10 階
個室Ａ	4床	5,500 円（税込）／日	16～19 ㎡	6階、11 階
個室Ｂ	48 床	4,400 円（税込）／日	13 ㎡	6階、7階、8階、9階、10 階、11 階、12 階
個室Ｃ	1床	2,200 円（税込）／日	13 ㎡	11 階

有料個室を希望される場合は、最寄りの看護師等へお申し出ください。ただし、満室等によりご希望に添えない場合があることを、あらかじめご了承ください。
個室の使用料金は、入退院の時間に関係なく、入院日、退院日をそれぞれ1日として計算しております（1泊2日の入室では、2日分の料金となります）。
なお、患者さんの病状等により医師が個室入院を指示した場合は、室料の徴収は行いません。また、分娩に係る室料については非課税となります。

長期収載医薬品の自己負担について

後発医薬品(ジェネリック医薬品)があるお薬で、先発医薬品の処方を希望される場合は、特別の料金をお支払いいただきます。

基本診療料の施設基準が定める掲示事項

医療情報取得加算について

当院ではオンライン資格確認を行う体制を有しており、当院を受診した患者さんの受診歴、薬剤情報、特定健診情報、その他必要な診療情報を取得、活用して診療を行っています。

医療ＤＸ推進体制整備加算について

当院は、医療ＤＸ推進の体制に関する事項及び質の高い診療を実施するための十分な情報を取得し、及び活用して下記の通り診療等を行う医療機関です。

1. 医師等が診療を実施する診療室等において、オンライン資格確認等システムにより取得した診療情報等を活用して診療を実施しています。
2. マイナ保険証を推進する等、医療DXを通じて質の高い医療を実施できるように取組んでいます。
3. 電子処方箋等の発行及び電子カルテ情報共有サービスなどの医療DXにかかる取組みを実施しています。

地域歯科診療支援病院歯科初診料について

当院は安全で安心できる歯科外来診療の環境整備について、厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関で、地域歯科診療支援病院歯科初診料に定められている医療安全管理対策について、下記の通り取り組んでいます。

1. 医療安全に係わる研修の定期的な受講ならびに従業者への定期的な研修の実施。
2. 医療安全対策等に係わる指針等の策定。

ハイリスク分娩加算について

　当院はハイリスク分娩管理加算の届出を行っております。
　・令和7年1月1日～令和7年12月31日の分娩件数　175件
　・産科医師数　5名
　・助産師数　　11名

後発医薬品（ジェネリック医薬品）の使用推進について

当院では後発医薬品の使用に積極的に取り組んでいます。
後発医薬品は先発医薬品（新薬）の特許が切れた後に製造・販売される「先発医薬品と同じ有効成分を同量含んでおり、先発医薬品と同等の効き目がある」と認められた医薬品です。先発医薬品に比べて薬の値段が安くなり、患者さんの自己負担や国民医療費の抑制にもつながります。
後発医薬品の採用に当たっては、有効性・安全性を十分に評価したうえで、当院の定める条件を満たした製品を採用しております。

バイオ後続品（バイオシミラー）の使用推進について

当院ではバイオ後続品の使用に積極的に取り組んでいます。
後続品は先行医薬品（新薬）の特許が切れた後に製造・販売される「先行医薬品と同じ有効成分を同量含んでおり、先発医薬品と同等の効き目がある」と認められた医薬品です。先行医薬品に比べて薬の値段が安くなり、患者さんの自己負担や国民医療費の抑制にもつながります。
後続医薬品の採用に当たっては、有効性・安全性を十分に評価したうえで、当院の定める条件を満たした製品を採用しております。

薬剤業務向上加算について

当院では薬物療法の有効性、安全性等の向上のため、病棟毎に担当の薬剤師を配置しております。当院では薬物療法の有効性、安全性等の向上のため、病棟毎に担当の薬剤師を配置し、以下の体制を整えています。

• 医薬品の投薬及び注射の状況、副作用等の情報を把握し、収集した情報を関係する医療従事者に速やかに提供する方法
  →医薬品毎の使用患者数、使用量、投与日数等の情報は、調剤支援システムか　らリアルタイムに出力可能であり、院内で発生した医薬品の副作用に関する情報は、「院内医薬品・医療機器等安全性情報報告制度」に基づき、医薬品安全管理責任者へ報告され、医薬品安全管理責任者は医薬品・医療機器等安全性情報管理事務局へ詳細について報告を行っている。
  緊急安全性情報、安全性速報等の副作用情報を入手した際には、該当する医薬品の使用状況を調査し、該当患者の診療を担当する医師や病棟担当薬剤師へ速やかに情報提供を行う。また、医薬品情報Web検索システム「MDview」や電子カルテ掲示板によって、関係する医療スタッフへの周知を行う。
• 医薬品情報管理室の薬剤師と病棟薬剤業務を行う薬剤師の情報共有の方法
  　→剤部カンファレンス等を週１回行い、治療効果や副作用発現状況等の情報を
  医薬品情報管理室の薬剤師と病棟担当薬剤師が共有を行う。病棟担当薬剤師が病棟内で医薬品に関する最新の情報を検索できるように、MDviewをメンテナンスを行い、電子カルテの薬剤部共有フォルダに粉砕・簡易懸濁可否情報、インタビューフォーム、腎機能低下時の投与量情報、妊婦授乳婦への医薬品投与に関する情報等を入れて、病棟担当薬剤師が病棟内で容易に検索できるようにメンテナンスする。
• 医薬品情報管理室で管理している情報を医療従事者が容易に入手する方法
  　→院内全ての電子カルテ端末から、医薬品情報Web検索システム「MDview」へアクセスすることができ、MDview内で添付文書情報、医薬品・医療機器等安全性情報（PMDSI）、医薬品安全対策情報（DSU）、緊急安全性情報、薬剤委員会の結果報告、新規採用医薬品の概要、薬剤部が発行した院内へのお知らせ文書、採用薬一覧などの情報の取得が可能である。
• 迅速に適切な措置を講じることができる体制の概要
  1．院内において発生した医薬品の未知・重篤な副作用等を知った医療従事者は、医薬品安全性情報報告書を記載して報告する。医薬品安全性情報報告書は医薬品・医療機器等安全性情報管理事務局に備えるが、MDviewでダウンロードも可能である。
  2．医薬品に関する事項は医薬品安全管理責任者へ速やかに報告する。
  3．医薬品安全管理責任者は、医薬品に関しては薬剤委員会、輸血用血液に関しては輸血療法管理委員会、臨床研究に関しては倫理委員会に対して、直接又は医薬品・医療機器等安全性情報管理事務局を通じて報告する。また、必要に応じて医療安全推進室に報告する。
  4．報告を受けた各委員会は対応策について協議し、その結果を病院長へ報告するとともに、関係職員へ通知し院内周知を図る。なお、医薬品安全管理責任者と医薬品・医療機器等安全性情報管理事務局等が緊急性の高い内容であると判断する場合は、「院内緊急安全性情報」により速やかに院内周知を図り、後日各委員会の決定事項を関係職員へ通知する。
  5．医薬品安全管理責任者は、医薬品における副作用等の発生が医療機器に対しても影響を及ぼす可能性がある場合、医療機器安全管理責任者へ報告し、対応を依頼する。
  6．医薬品安全管理責任者は、必要がある場合、病院長に直接報告する。
  7．医薬品・医療機器等安全性情報管理事務局は集約した事項を病院長に報告する。
  8．病院長は必要と認めた場合、厚生労働省及び企業に報告する。厚生労働省、企業への報告は医薬品安全管理責任者が代行できる。

病院勤務医、看護師及び医療従事者の負担の軽減及び処遇の改善に資する計画について

当院では、地域医療体制確保加算で規定されている計画について、下記の通り策定と実施をしています。

病棟の看護職員配置数について

当院は下記の通り病棟ごとの入院基本料と各時間帯の看護配置は下記のとおりです。

• ＩＣＵ病棟は「特定集中治療室管理料5」の届出を行っており、1日に12人以上の看護職員（看護師及び准看護師）が勤務しています。
  ･8時30分～17時、看護職員1人当たりの受け持ち数は1人以内です。
  ･17時～1時、看護職員1人当たりの受け持ち数は2人以内です。
  ･1時～8時30分、看護職員1人当たりの受け持ち数は2人以内です。
• 6階病棟は「一般病棟入院基本料　急性期一般入院料1」の届出を行っており、1日に19人以上の看護職員（看護師及び准看護師）が勤務しています。
  ･8時30分～17時、看護職員1人当たりの受け持ち数は5人以内です。
  ･17時～1時、看護職員1人当たりの受け持ち数は9人以内です。
  ･1時～8時30分、看護職員1人当たりの受け持ち数は9人以内です。
• 7階病棟は「一般病棟入院基本料　急性期一般入院料1」の届出を行っており、1日に23人以上の看護職員（看護師及び准看護師）が勤務しています。
  ･8時30分～17時、看護職員1人当たりの受け持ち数は5人以内です。
  ･17時～1時、看護職員1人当たりの受け持ち数は14人以内です。
  ･1時～8時30分、看護職員1人当たりの受け持ち数は14人以内です。
• 8階病棟は「一般病棟入院基本料　急性期一般入院料1」の届出を行っており、1日に19人以上の看護職員（看護師及び准看護師）が勤務しています。
  ･8時30分～17時、看護職員1人当たりの受け持ち数は5人以内です。
  ･17時～1時、看護職員1人当たりの受け持ち数は9人以内です。
  ･1時～8時30分、看護職員1人当たりの受け持ち数は9人以内です。
• 結核病棟は「結核病棟入院基本料　7対1入院基本料」の届出を行っており、1日に19人以上の看護職員（看護師及び准看護師）が勤務しています。
  ･8時30分～17時、看護職員1人当たりの受け持ち数は1人以内です。
  ･17時～1時、看護職員1人当たりの受け持ち数は2人以内です。
  ･1時～8時30分、看護職員1人当たりの受け持ち数は2人以内です。
• 9階病棟は「一般病棟入院基本料　急性期一般入院料1」の届出を行っており、1日に24人以上の看護職員（看護師及び准看護師）が勤務しています。
  ･8時30分～17時、看護職員1人当たりの受け持ち数は5人以内です。
  ･17時～1時、看護職員1人当たりの受け持ち数は14人以内です。
  ･1時～8時30分、看護職員1人当たりの受け持ち数は14人以内です。
• 10階病棟は「一般病棟入院基本料　急性期一般入院料1」の届出を行っており、1日に23人以上の看護職員（看護師及び准看護師）が勤務しています。
  ･8時30分～17時、看護職員1人当たりの受け持ち数は4人以内です。
  ･17時～1時、看護職員1人当たりの受け持ち数は14人以内です。
  ･1時～8時30分、看護職員1人当たりの受け持ち数は14人以内です。
• 11階病棟は「一般病棟入院基本料　急性期一般入院料1」の届出を行っており、1日に15人以上の看護職員（看護師及び准看護師）が勤務しています。
  ･8時30分～17時、看護職員1人当たりの受け持ち数は5人以内です。
  ･17時～1時、看護職員1人当たりの受け持ち数は12人以内です。
  ･1時～8時30分、看護職員1人当たりの受け持ち数は12人以内です。
• 緩和ケア病棟は「緩和ケア病棟入院料緩和ケア病棟入院料2」の届出を行っており、1日に8人以上の看護職員（看護師及び准看護師）が勤務しています。
  ･8時30分～17時、看護職員3人当たりの受け持ち数は5人以内です。
  ･17時～1時、看護職員1人当たりの受け持ち数は5人以内です。
  ･1時～8時30分、看護職員1人当たりの受け持ち数は5人以内です。
• 12階病棟は「精神科急性期治療病棟入院料1」の届出を行っており、1日に12人以上の看護職員（看護師及び准看護師）が勤務しています。
  ･8時30分～17時、看護職員1人当たりの受け持ち数は6人以内です。
  ･17時～1時、看護職員1人当たりの受け持ち数は10人以内です。
  ･1時～8時30分、看護職員1人当たりの受け持ち数は10人以内です。

特掲診療料の施設基準が定める掲示事項

院内トリアージ実施料について

当院ではトリアージを行っています。時間外で当院を受診する場合、重症の方・緊急性の高い方を優先して診察します。

• トリアージ目標開始時間及び再評価時間
  すべての受診患者に対し、来院後10～15分を目標にトリアージを開始する。再評価については、JTASによって行う。
• トリアージ分類
  緊急度分類は緊急判定システム（JTAS）を用いる。
• トリアージの流れ
  1．来院後10～15分以内に評価を目標とする
  2．「第一印象の重症感」を３～５病で評価する。
  3．感染症スクリーニングをし、待合場所の決定をする。
  4．問診評価を行う。
  5．緊急度（JTASレベル）を決定する。

外来腫瘍化学療法診療料1について

当院では、外来腫瘍化学療法の診療体制について、次のように整えています。

1. 標記届出に係わる医師、看護師又は薬剤師を常時院内に配置しています。
2. 腫瘍化学療法を実施されている患者さんからの緊急の電話等による相談や、急変等の対応について、２４時間体制で対応できるよう連絡体制を整備しています。
3. 実施される化学療法のレジメン（治療内容）の妥当性を評価するレジメン委員会を月１回開催しています。

外来腫瘍化学療法診療料１の連携充実加算について

当院では、地域の保険薬局に勤務する薬剤師の先生方にレジメンについて把握していただく事を目的として化学療法のレジメンを公開しております。詳しくはコチラをご覧下さい。

ハイリスク妊産婦共同管理料について

　当院では、以下の保険医療機関と共同でハイリスク妊産婦共同管理を行っています。

あきたレディースクリニック安田	秋田市土崎港中央一丁目17-11 018-853-7535
みゆきレディースクリニック	秋田市中通二丁目１-35　　　　　　　　　　　　　　　　　　　018-884-7088
並木クリニック	秋田市寺内堂ノ沢一丁目７-28 018-846-1231
山王レディースクリニック	秋田市山王中園町10-35 018-862-2110
はりう産婦人科内科クリニック	秋田市広面字近藤堰添49-１ 018-832-6663
医療法人土崎レディースクリニック	秋田市土崎港南三丁目５-５ 018-880-1565
藤盛レィディースクリニック	秋田市東通仲町4-1　アルヴェ４階 018-884-3939
市立角館総合病院	仙北市角館町上野18 0187-54-2111

コンタクトレンズ検査料1について

• 当院の初診料は291点、外来診療料は76点です。コンタクトレンズ検査料1は200点です。
• 当院で過去にコンタクトレンズ検査料を算定している場合は外来診療料のみの点数となります。
• コンタクトレンズ処方に係る医師の氏名は、「阿部　早苗（経験年数、21年）」です。

ご不明な点は、ご遠慮なくお申し出ください。

外来後発医薬品使用体制加算について

当院では後発医薬品の使用に積極的に取り組んでいます。
後発医薬品は先発医薬品（新薬）の特許が切れた後に製造・販売される「先発医薬品と同じ有効成分を同量含んでおり、先発医薬品と同等の効き目がある」と認められた医薬品です。先発医薬品に比べて薬の値段が安くなり、患者さんの自己負担や国民医療費の抑制にもつながります。後発医薬品の採用に当たっては、有効性・安全性を十分に評価したうえで、当院の定める条件を満たした製品を採用しております。

一般名処方加算について

当院では、後発医薬品のある医薬品について、特定の商品名ではなく、医薬品の有効成分をもとにした「一般名処方」を行う場合があります。「一般名処方」により、医薬品の供給不足が生じた場合であっても、必要な医薬品が提供しやすくなります(※)。
一般名での処方について、ご不明な点などがありましたらご相談ください。
※「一般名処方」とは、お薬の有効成分をそのままお薬名として処方することです。これにより、供給が不安定な医薬品であっても、有効成分が同じである複数の医薬品から選択することができ、患者様に必要な医薬品を提供しやすくなります。

医科点数表第2章第 10 部手術の通則の5及び6に掲げる手術について

通院・在宅精神療法の早期診療体制充実加算について

当院では、精神疾患の早期発見及び症状の評価等の必要な診療を行うにつき、下記の対応を行っております。

1. ケースマネジメント
2. 障害福祉サービス等の相談
3. 介護保険に係る相談
4. 相談支援専門員、介護支援専門員からの相談
5. 市町村等との連携
6. 入院している患者の退院支援
7. 身体疾患の診療、他科連携
8. 健康相談、予防接種の相談
9. 可能な限り向精神薬の多剤、大量、長期処方を控えている